してもらう場合もする場合もある程度意思疎通を
亡くなった方の遺言で、直葬を希望している場合、葬儀は必ず直葬にしなければいけないのかというと、必ずしもそうとは限りません。理由として葬儀の方法を指示できる法的な遺言は存在しないとされているからであり、法的にどんな方法をとってもらいたいのかだけでなく、葬儀を行うかどうかも遺族が決めることにあたるからです。故人の希望であれば家族ができる限り真意を汲み取り、そのとおりにすることが多いといえるでしょう。ただし、遺志が伝わっていない場合には執り行われない可能性が高いため、普段から亡くなった後のことについてはある程度話を通しておくことで、家族が意を汲んでくれるでしょう。
合同での葬儀が選択される機会の増加
合同葬の選択される機会は、多くのところで増加していると考えられています。故人の意向に沿って、この葬儀の形態が選ばれることが最も多い理由とされており、実現される機会が増えていると推測されています。主に遺族と故人が所属していた会社や団体などが合同で葬儀を行うケースが多いと考えられており、それに合わせて参列する人も定まっていくとみられています。昨今では、合同での葬儀を開くケースが多くなってきており、この形態で葬式を開くことの選ばれる頻度も着実に高まっています。
責任重大な立場でもあるわけなので
合同葬の葬儀委員長になられた場合は遺族の方と打ち合わせをして迅速丁寧にやっていく必要がありますし、責任重大な立場でもあるわけですから間違いのないよう努力しておく必要があります。一切間違いのないように、まず最初から最後までの手順と言うものをしっかりと確認しておいた方が良いでしょう。やはり葬儀委員長任せられると言う事は親しい間柄の方に任せられると言うことがあるわけですから、とても自分が信頼されていると言うことになります。
遺族とともに故人を送ることができる合同葬
合同葬は、故人が勤めていた会社や所属団体などが遺族とともに行うお葬式のことです。イメージとしては、個人葬と社葬を一緒に行うような感じになります。この葬儀が社葬などと異なる点は、ご遺体を安置して葬儀を執り行うことです。そのため、短期間で準備をおこなうのであわただしくなります。取引先などに漏れがないよう、事前に準備しておくことが必要です。この葬儀は基本的に喪家の意向をベースにおこなわれるので、宗教や宗派など喪家の信仰するものにあわすことが一般的です。
合同葬の概要と葬儀委員長の役割
合同葬とは、亡くなられた方が企業や団体などで役職を持っているなどの場合に、企業や団体が遺族とともに合同で葬儀を行うことを言います。企業の代表取締役や会長など、重要な地位に就いていた人が亡くなった場合、個人としての立場だけではなく、その地位としての立場もあります。このため、企業の関係者がたくさん弔問に訪れることになりますので、遺族だけでは対応することができません。このため、遺族と企業が話し合い、企業と遺族が合同で葬儀を執り行うことになります。
